ドコモデータを活用した分析レポート第7弾を公開
「クレジットカード保持者プロファイリングレポート」
株式会社D2C（本社：東京都港区、代表取締役社長：高田 了）と株式会社D2C R（本社：東京都港区、代表取締役社長：豊永 雅史）は、株式会社NTTドコモ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：前田 義晃、以下ドコモ）が保有する約1億（※1）の会員基盤をベースにしたドコモデータ（※2）を活用したユーザープロファイル分析レポートの第7弾として、「クレジットカード保持者」にフォーカスを当てた「クレジットカード保持者プロファイリングレポート」を公開いたしました。
※1 2024年6月末時点のdポイントクラブ会員数
※2 個人が特定されるデータは含まれていません。
D2Cグループでは、これまでドコモ広告に関する調査・分析を自社、または第三者調査会社の協力のもと過去6回に渡り「ユーザープロファイル分析レポート」として公開し、多くの広告主・広告会社にご提供して参りました。
■ これまで公開したユーザープロファイル分析レポート
第1回：「dポイントクラブ ランク別ユーザープロファイリングレポート」
第2回：「高所得ユーザーのプロファイル分析から見る消費行動と生活」
第3回：「ドラッグストア高額利用ユーザーのプロファイル分析から見る消費行動と生活」
第4弾：「dメニュー利用ユーザー分析レポート」
第5弾：「不動産関心ユーザープロファイリングレポート」
第6弾：「保険加入者プロファイリングレポート」
第7弾となる本レポートのテーマは、「クレジットカード保持者」にフォーカスを当てた「クレジットカード保持者プロファイリングレポート」としました。2018年頃から政府が主導してキャッシュレス政策（※3）を推進している中、新型コロナウイルス感染症の影響により、「非接触で買い物ができる」としてキャッシュレス決裁の利用が一段と進んだと言われています。クレジットカードは、利用するキャッシュレス決裁手段の中でも一番多い78.2％を占めており（※4）、またその利用頻度・利用金額についても、近年毎年増加しています。（※5）このような継続的なクレジットカード需要を背景に、ドコモデータを活用したより精緻なユーザープロファイリングをクレジットカード関連事業に役立てていただくべく企画・公開いたしました。
※3 引用元：経済産業省キャッシュレス・ビジョン
※4 引用元：NTTコム リサーチ「クレジットカード」に関する調査結果
※5 引用元：JCB「クレジットカードに関する総合調査」
■ レポート概要
目的 ：ドコモユーザーにおけるクレジットカード保有ユーザーの特徴把握
使用データ：ドコモデータ（ユーザー契約情報、キャリア決裁データ、アプリ利用ログ、位置情報データ（Wi-Fi）、dポイント加盟店利用情報、アンケートデータ
分析方法 ：各データソースにおける上記分析軸と比較実の回答率などの差分スコアを特徴としたプロファイリング分析
■ レポート内容
・ドコモデータについて
・クレジットカード保有者プロファイリング
・考察
・Appendix
■ ダウンロード方法
・以下のリンクより無料でダウンロードできます。
https://canvas.d2cr.co.jp/whitepaperlist/d2cr_ddpreport_finance_202409/
■ 資料抜粋
今後もD2Cグループでは、ドコモデータに基づく高精度なターゲティングやドコモメディア特性を生かした商品開発に取り組み、広告主の多様なニーズに応えてまいります。
■ 「ドコモデータ」について
D2Cが、ドコモから提供を受けている第三者提供に同意されたユーザーデータ（広告識別子・属性情報・位置情報・行動履歴など）。約1億（2024年3月末時点のdポイントクラブ会員）の会員基盤を持ち、属性データ（性別、年齢など）だけでなくキャリアならではの位置情報・購買履歴などの実行動データを保有しています。D2C Rでは、これらのドコモデータを活用した業種別広告商品の取り扱いも行っています。なお、これらのドコモデータには個人が特定されるデータは含まれておりません。
■ 株式会社D2C Rについて
D2C Rは、あらゆる広告主のニーズにマッチした、効果的な広告の開発・提供を行うデジタルマーケティング会社です。D2C Rでは、データを基軸にした広告と考え抜かれたクリエイティブで、企業が提供する良質なコンテンツやサービスに関する情報を、より多くの生活者に届けることを通じて、生活者の生活をより豊かにします。また、市場の健全な発展に寄与すべく、安心かつ効果的なデジタルマーケティングサービスを提供しています。
株式会社D2C R （https://www.d2cr.co.jp/）
代表取締役社長 ：豊永 雅史
本社所在地 ：東京都港区東新橋1丁目9-1 東京汐留ビルディング
設立年月日 ：2013年2月1日
資本金 ：5,000万円
事業内容 ：インターネット広告事業／アドテクノロジー事業
マーケティングメディア：https://canvas.d2cr.co.jp/
